Bungieが全従業員の17％にあたる220人のリストラをアナウンス。さらに155人をSIEに異動へ

　ワシントン州ベレビューに本拠を置くBungieは，同社CEOのピート・パーソンズ（Pete Persons）氏名義による「New Path（新しい道へ）」と題した公式ニュースレター（リンク）を公開し，全従業員の17％にあたる220人を解雇することをアナウンスした。


　パーソンズ氏によると，開発費が高騰していることを主な理由にあげており，リストラを断行したうえで「Destiny」のライブサービスと，「Marathon」（PC / PS5 / Xbox Series X|S）の開発に集中しながら，コスト構造を見直していく予定であるという。「Destiny 2」の最終章「The Final Shape」については成功の評価をしているというパーソンズ氏だが，ゲーム業界を取り巻く経済状況が悪化していることもあって，より現実的で実行可能な目標を立てていくと語っている。
　そのうえで，退職する従業員には，退職金，ボーナス，健康保険を含む手厚い退職パッケージを提供し，最大限の配慮と敬意をもって次のキャリアについてもサポートしていく予定であるという。

　2022年初頭，ソニー・インタラクティブエンタテインメント（以下，SIE）が36億ドル（当時4100億円規模）でBungieを買収したことは大きなニュース（関連記事）としてゲーム業界内外で受け入れられたが，当時の産業の流れとしてはBungieの強みであった“ライブサービス”が念頭に置かれていたであろうことは，本誌で解説した（関連記事）。

　事実，2022年初頭にSIEは12種の内部プロジェクトでBungieのノウハウを活用したライブサービス化を進めていることを公表していたが，その後は「The Last of Us」のマルチプレイ専用ゲームのプロジェクトが波に乗れていないことが明らかにされるなど（関連記事），ゲーム業界の変化とともに方針転換が図られつつある。

　そうしたこともあってか，パーソンズ氏は全従業員の12％にあたる155人のメンバーを，第4四半期（10～12月）にかけてSIEに異動させる予定であることを，今回のリストラに合わせてアナウンスしている。パーソンズ氏は「チームがこのニュースを理解し，受け入れるには時間が必要だろうが，コミュニケーションをオープンで透明性のあるものにしていく」と述べ，信頼する同僚がいなくなることで危機感を募らせるであろう，残された従業員のケアと並行して，経営的に正常化を図りながら次期プロジェクトの開発を行っていくという。


　2023年にもリストラが行われ，今春には「Marathon」のクリエイティブディレクターを務めていたクリストファー・バレット（Christopher Barrett）氏が解任されるなど，人員整理のニュースが頻繁に聞こえてくるBungieだが，30年ぶりとなる新生「Marathon」の開発に大きな変更がないことを願うばかりだ。

「Bungie」公式サイト