次世代高速無線LAN「Wi-Fi 7」がいよいよ日本でも利用可能に。Wi-Fi 6Eより最大5倍速く，遅延は半分以下に

　2023年12月22日，総務省が新たな電波法施行規則を施行し，6GHzの周波数帯で320MHzの帯域幅を使用した無線LAN（Wi-Fi）通信が可能になった。簡単に言えば，無線LANの次世代規格「Wi-Fi 7」（関連記事）を，合法的に利用可能になったわけだ。

総務省が公開した令和5年総務省令第95号の概要より

　Wi-Fiにおける6GHz帯の利用は，2022年9月に実施された電波法施行規則の改正により可能になっていた。従来の規則では，Wi-Fi 6Eを前提に160MHzの帯域幅による通信が利用可能だ。一方，無線LAN技術の規格化団体である「Wi-Fi Alliance」が2024年確定を目標に策定を進めているWi-Fi 7では，最大320MHzの帯域幅による通信が規格に盛り込まれる。そのため，日本でWi-Fi 7を利用するためには，電波法施行規則の改定が必要だった。それが2023年12月22日に施行されたというわけだ。

　細かい話をすると，Wi-Fi 7のベースとなる規格「IEEE 802.11be」が確定するのが2024年6月の予定で，Wi-Fi Allianceによる認証が始まるのは，その少しあとというスケジュールだ。つまり，正式策定前に日本でもWi-Fi 7の利用が解禁されたという形になる。
　今回の解禁に合わせて，国内の無線LANアクセスポイントメーカーでは，アイ・オー・データ機器，エレコム，バッファローが，Wi-Fi 7対応製品を2024年春に製品化すると予告している。また，既存製品でも，国内向けにWi-Fi 7機能を無効化して出荷しているものがあるが，これらも順次開放されていくだろう。
　Wi-Fi機器の導入を検討しているゲーマーは，Wi-Fi 7対応製品が登場するまで，少し待ったほうがいいかもしれない。

Wi-Fi 7の利点は高速化と低遅延化

　Wi-Fi 6Eに対するWi-Fi 7の利点は，まず，通信速度がWi-Fi 6Eの最大9.6Gbpsから，その約5倍となる最大48Gbpsへと高速化することだ。この速度で通信可能なのは，320MHzのチャンネル帯域幅をフルに使って，なおかつ条件がいい場合に限られるが，大容量のデータを従来より短時間で転送できるようになると理解すればいい。

IntelによるWi-Fi 7の特徴を紹介したスライド。高周波数帯で広い帯域幅を使うので，通信速度が大幅に高速化される

　それに加えて，従来のWi-Fiでは2.4GHz，5GHz，6GHzという3バンドのいずれかひとつで通信を行うが，Wi-Fi 7では，異なるバンドをまたいで接続する「Multi-Link Operation」（MLO）を利用できるようになる。
　それに加えて，バンド中にノイズや混信などで利用できない帯域があっても，その帯域をまたいでバンド全体を使用する「Preamble Puncturing」という機能も利用できるようになるという。これらにより，従来よりも広帯域での通信が可能になるわけだ。

　広帯域化による通信の高速化以上に，ゲーマーにとって見逃せないのは遅延の低減だろう。Wi-Fi 6/6Eの遅延は，おおむね20ms以下とされているのに対してWi-Fi 7では10ms以下，最小1ms以下にできるとされている。これにより無線LAN経由でのネットワークゲームも，遅延を大きく減らせそうだ。Wi-Fi 7からは，「eスポーツもWi-Fi」というスタイルが定着するかもしれない。

　また，増え続けるWi-Fiクライアントに対応する様々な技術が盛り込まれているのも，Wi-Fi 7の特徴だ。
　たとえば，Wi-Fi 6では，端末ごとに条件の良いサブキャリアを割り当てて時分割を行い，効率的に複数の端末と通信を行う「直交周波数分割多元接続」という技術が導入された。端末に割り当てるサブキャリアを「Resource Unit」（RU）と呼ぶが，Wi-Fi 6/6EではRUの割り当てに柔軟性がなく，端末が増減したり移動したりすると，未使用のRUが生じて利用効率が低下する問題がある。それに対してWi-Fi 7では，RUの割り当てを柔軟に行う「Multi-RU」という仕組みが盛り込まれ，RUの利用率が上がるとのことだ。

IntelによるPuncturingとMulti-RUについての説明スライド

　さらに，複数のアンテナを端末に割り当てて，効率的に通信を行う「Multi User MIMO」（MU-MIMO）も，Wi-Fi 6/6Eの8x8から16x16に強化される。これにより，最大16本のストリームを同時に送受信できるようになるほか，従来よりもきめ細かなビームフォーミング（※端末に電波を集中させる手法）が可能になる。端末が増えても，従来より安定した通信ができるようになるわけだ。

電波法施行規則等の一部を改正する省令（令和5年総務省令第95号）の概要